サブプライム。世界中の多くの国の投資家が
いわゆる低所得者用の住宅ローンに投資しており、
その回収が危うくなったということに端を発して、
株価の低下を招いたように報道されているが、
本当にサブプライム問題が根本的な原因なのか？
その影で、ドル売り円高により利益を得たものは誰なのか？
まったくサブプライム問題が影響はないとはいえないが、
近年、急速に伸びた中国経済。アメリカとも急速に
関係を改善し、接近している。
2008年の北京オリンピックまでは、インフラ整備などにより、
経済が上向きとの観測がされている。
急速に発展した経済は、どこかで急激な調整が起こる。
チャイナバブルの崩壊である。
現在の世界経済の状況からチャイナバブルの崩壊が
叫ばれると、世界同時不況になりかねない。
そこで、アメリカ経済の問題をクローズアップして、
ドル売りで、ワンクッションおいたのではないか？
このシナリオの中で、ドルを売り円を買い、
中国株からいち早く手を引いた者は、
北京オリンピックまでは持たないと判断された、
中国経済から脱出している。
アメリカのサブプライム問題に目を向けさせられていた者は、
チャイナバブル崩壊によって、莫大な損失を被る。
（この記事は作者の推測です）
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